仮囲いレンタルテント｜レンタル製品｜スガキカイ

環境対策用

土壌改良対策用　- 通常タイプ –

工事跡地等での重金属、揮発性有機化合物等による土壌汚染を除去、洗浄作業をする際の、気密性の確保として、またダイオキシン類の飛散防止用、また防塵、防臭対策として対応可能です。布基礎・山留材等での基礎の上に設置し工事期間中は移設はしない固定式のテントハウスで、様々な現場でご利用していただけるよう、間口、奥行きのサイズを豊富にご用意しております。テント内部での重機作業が可能な高さが高いタイプもございます。

土壌改良用対策テントの役割

土壌汚染で発生する主な物質はテトラクロロエチレン、トリクロロエチレン、シス-1、2-ジクロロエチレンです。汚染土壌を掘削し、生石灰を添加・混合することで発生する水和熱及び攪拌効果によって、揮発性有機化合物を土壌から除去します。
その土壌部分を仮囲いレンタルテントで覆い、発生した粉塵及びVOCガスを屋外に出さないようにします。テント内部に発生した粉塵及びVOCガスはテント側近に設けられた集塵機で吸引することにより、内部を常時負圧に保ち、周辺環境への拡散を防止します。吸引された粉塵は集塵機に装備されたプレフィルター・HEPAフィルターで捕捉し、VOCガスは活性炭吸着処理を行いテント内の空気を確実に浄化します。当然、臭気もとることが可能です。テントの気密性は使用する集塵機の能力に合わせる事が可能です。

テントを移設させて、広い敷地も効果的にカバー

広い敷地で掘削箇所を変えていく場合の移設式テントハウスです。 レッカーにより簡易に移設できる為工事期間の短縮・費用の削減が可能となります。 規格サイズ等は○○を参照してください。

規格サイズ

呼称	間口	奥行	有効軒高
ミニ	4m･5m	1.83m×（　）sp	3.2m
小型	6m･7m･8.5m		4.5m
中型	10.5m･12m･14m･16m･18m		4.5m･6.5m
大型	19.5m･24.5m		5m *¹ ･6.5m･8.5m
特大型	30m･35m		6.5m

*1 有効軒高5mに関しましてはご相談下さい。
参照図面

焼却炉解体用

焼却施設の解体工事におけるダイオキシン類の飛散防止対策としての仮設テントです。枠組足場などにＨ鋼を取付け、テントの鉄骨を接続します。側面は側面用養生シートで養生し、屋根部分はテントで囲います。奥行き3.66ｍもしくは5.49ｍを１ブロックとして、下でテントまで取り付けてから、クレーンで設置します。また、設置場所が遠い場合は、車輪移動式にして、手前に設置後奥へ送って行くことも可能です。

焼却炉解体用テントの役割

焼却炉解体工事で問題となるのは、解体時のばい塵の屋外への拡散、ダイオキシンの屋外への拡散が懸念されます。最近では特に解体時テントで全体を覆いその中で解体工事を行う事例が増加しています。
土壌改良用と同じく、テント内で発生した粉塵・ダイオキシン・臭気等は集塵機により除去を行い、内部を常時負圧に保ち、周辺環境への拡散を防止します。

建築工事用の全天候型仮設屋根としてもご利用いただけます。

雨の多い梅雨時期でも天候に左右されずに工事を行うことが可能なため、正確な工程管理や工期の短縮が図られます。工事費の削減に寄与すると共に、労働環境の改善に貢献いたします。 上記施工例では、奥行き30.69ｍを全て覆うのではなく、作業している箇所のみを養生できるように、独自の車輪移動式を採用しております。

規格サイズ

呼称	間口	奥行
小型	6m･7m･8.5m	基本	5.49m	×（　）ブロック	*4
中型	10.5m･12m･14m･16m･18m		3.66m
大型	19.5m･24.5m	*4 ブロック間の隙間は210mm〜250mm
特大型	30m･35m

土壌改良対策用　- 伸縮式タイプ –

シールド工事において、内部に設置するセグメントを投入していく際に立坑ヤードでセグメントの周囲にシールを行う作業等、天候に左右されずに工事を行う事が可能です。サンエー独自の車輪装備により、伸縮移動をスムーズに行えます。

レンタル期間　1ヶ月〜　参照図面

規格サイズ

間口	奥行	有効軒高
8.5ｍ	1.5ｍ×N	4ｍ
10.5ｍ
12.5ｍ
15.5ｍ

土壌改良対策用　- 吊り上げ移設タイプ –

広い敷地で、掘削箇所を変えていく場合の移設式テントハウスです。レッカーにより簡易に移設できる為工事期間の短縮・費用の削減が可能となります。

レンタル期間　1ヶ月〜　参照図面

規格サイズ

呼称	間口	奥行	有効軒高
中型	10.5m･12m･14m･16m･18m	5.49m　3.66m×（ ）ブロック*2	4.5m･6.5m
大型	19.5m･24.5m		5m*3･6.5m･8.5m

*2 ブロック間の隙間は210㎜〜250㎜
*3 有効軒高5mに関しましては御相談下さい

基礎の種類

山留材、敷鉄板等の重量によりテントハウスの浮き上がり防止が計算された仮設テント用の基礎です。ウェイトの重量だけで数トンにもなるため、設置場所の状態が悪く、クイがあまりきかないような場所や海辺等で風が強いような場所でも、安心してご利用いただけます。

【 山留材タイプ 】

肩口からワイヤーを引っ張り山留材につなぐ方法と、山留材を基礎の代わりに設置し、その上に柱を取り付ける方法です。 ※参考：H400…200kg/m 特許

【 敷鉄板タイプ 】

敷鉄板の上に柱を設置し、溶接する方法です。
※参考：1524mm×3048mm×22ｔ…800kg/枚
※参考：1524mm×6096mm×22ｔ…1604kg/枚

工事施工のための仮設建築物（現場に設ける事務所、材料置き場など）
については下記の規定は、適用されません。

工事施工のための仮設建築物に対する適用除外規定
6条	建築物の建築等に関する申請及び確認
6条の2	国土交通大臣等の指定を受けた者による確認
6条の3	建築物の建築に関する確認の特例
7条	建築物に関する完了検査
7条の2	国土交通大臣等の指定を受けた者による完了検査
7条の3	建築物に関する中間検査
7条の4	国土交通大臣等の指定を受けた者による中間検査
7条の5	建築物の建築に関する検査の特例
7条の6	検査済証の交付前の建築物の使用制限
12条1項	特殊建築物等の定期調査の報告
12条2項	国等の特殊建築物等の定期点検
15条	届出及び統計
18条	国等の建築物に対する確認、検査又は是正措置に関する手続
19条	敷地の衛生及び安全
21条	大規模建築物の主要構造部
22条	屋根の構造制限
23条	外壁の構造制限
26条	大規模の木造等の防火壁
31条	便所
33条	避雷設備
34条2項	非常用の昇降機の設置
35条	特殊建築物等の避難及び消火に関する技術的基準
36条	第2章の規定を実施し、又は補足するため必要な技術的基準
37条	建築材料の品質
39条	災害危険区域
40条	地方公共団体の条例による制限の附加
第3章	都市計画区域内における建築物の敷地、構造、建築設備及び用途
防火地域又は準防火地域の延べ面積が50㎡を超えるものについては、法63条の規定は適用される

多彩な商品バリエーションと豊富な実績で環境を守るサポートをいたします。

施工例